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6 2018/10

PADI

PADI (Professional Association of Diving Instructors) は1966年にジョン・クローニンとラルフ・エリクソンによって創設されたスクーバダイビングの指導団体であり、世界最大のレクリエーショナルダイビングの会員組織。

PADIの運営事務所はオーストラリア、カナダ、スイス、日本、ノルウェー、スウェーデン、イギリス、ニュージーランドとアメリカ合衆国に設置されている。PADIの本部であるPADIワールドワイドはアメリカ合衆国カリフォルニア州に所在する。180の国と地域に個人会員130,000人と5,300のダイブセンターおよびダイブリゾートを擁している。PADIの教材は26以上の言語に翻訳され、利用されている 。

PADIの教育コースは入門レベル (スクーバ・ダイバー、オープン・ウォーター・ダイバー) からマスター・スクーバ・ダイバーまでとインストラクターを認定している。

プロジェクトAWARE
1995年に水中環境の保全を目的としたプロジェクトAWARE財団を創設した。プロジェクトAWAREの情報は多くの教育コースに組み込まれ、会員には通常のCカードからプロジェクトAWAREカードへ変更の機会が用意された。プロジェクトAWAREカードを発行する際の発行費用にはプロジェクトAWAREプログラムへの寄付金を含んでいる。

Cカード(C-card)とは、ダイビング指導団体が、直接、またはフランチャイズを通じて実施する技能講習を終了した者に対し発行する技能認定(Certification)カーである。ダイビング指導団体は、ほとんどの場合民間の営利企業(欧州等の一部地域には、非営利や公的な指導団体も存在する)であり、少なくとも日本では免許証と違いCカードを所持しないでスクーバ・ダイビングを行うことが法的に禁止されているといった類のものではない。しかしながら、適切な知識・技量を有さない者がスクーバダイビングを行った場合、致死傷事故が発生する可能性が非常に高いことは容易に推定できることから、これらの者にサービスを提供してスクーバダイビングが行われた結果事故が発生した場合、事故を予見できたのに適切な対応(サービスの提供拒否など)を取らなかったとして刑法の業務上過失致死傷罪(211条)などの刑事責任や民法上の不法行為責任を問われる可能性が高い。このようなリスクを回避するため、レジャーダイバーにサービスを提供する者はそのほとんどがCカードの提示を求めており、これを所持せずにダイビングを行うことは事実上困難と言ってよく、その意味では許可証的な性質を有するものと言えなくもない。また海外ではCカードを所持しない者のスクーバダイビングを法的に禁止していたり(オーストラリア)、Cカードを所持しないものに対するスクーバ・ダイビング器材の販売や貸与を禁止している(欧州)例もある。

Cカードにはほとんどの場合、そのスキルレベルに応じたランクが設定されていて、ダイバーとしての知識や技術、経験などを示す指標になっている。また、スキルアップの目標としての性格もある。認定団体ごとにランクの区分や呼称が異なるため、WRSTCによりRSTC基準が策定され利用されている。日本国内ではCカード協議会(正式名称レジャーダイビング認定カード普及協議会)がRSTC基準を採択しており、「エントリーレベル基準」「インストラクターレベル基準」「スーパーバイザーレベル基準」「インストラクタートレーナー基準」を示し、その採択基準の普及に努めている。現在基準また ISO 24803:2007でもレクリエーショナルダイビングスキルの認定基準が規格化されている指導団体もある。

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